Sarupya Ganguly

ロイター調査によると、最近のドル反発の流れは次第に失速するとの見方が優勢となっている。原油価格の下落に伴ってインフレ懸念が和らぎ、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の利上げ観測が後退するためだ。ただドル高が継続するとの予想もある程度の数に達している。

ドルは足元までに５月の安値から約４％上昇。米商品先物取引委員会（ＣＦＴＣ）のデータによると、ドルの買い持ち規模は２０２５年１月以降で最大になった。

米国の物価高や底堅い経済、６月の米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）で年内利上げの可能性が示唆されたことなどもドルを支えており、金利先物市場では年内にほぼ２回の利上げが織り込まれている。

それでも６月２６日から７月１日にかけて行われた今回調査で、外国為替アナリストはこうした市場の織り込みに反し、ドルはいずれ弱含むという、従来から維持してきた見解を変えていない。

予想中央値に基づくと、ユーロは９月末までに１．１６ドルと足元から２％上昇し、年末１．１７ドル、１年後には１．１８ドルとユーロ高が進む見込みだ。

ラボバンクのＦＸ戦略責任者を務めるジェーン・フォーリー氏は「ＦＲＢが最終的には来年中に利下げに踏み切る可能性があり、われわれはＦＲＢについて市場よりもハト派的だ。現在の利上げの織り込みがはく落すればドル安要因になるだろう」と述べた上で、今後数週間は不安定なレンジ相場になるとの見方を示した。

今年の調査で概ね的確な予測をしてきた４１人の回答者のうち、７１%に当たる２９人は、現在のドル買い持ちポジションは７月末まで維持されるか拡大すると答え、残りは縮小を予想した。売り持ちへの転換予想はゼロだった。

一方調査対象のストラテジスト７０人中２３人が、ユーロ／ドルは３カ月以内に横ばいか、あるいはわずかに下落（ドルがやや上昇）すると予想。この割合は前回調査時の約２０%から高まった。

バンク・オブ・アメリカのＦＸストラテジスト、アレックス・コーエン氏は「われわれは最近予測を上方修正し、少なくとも第３・四半期まではドルがさらに値上がりするとみている」と述べた。

ＦＲＢによる年内３回の利上げを想定している同氏は「ウォーシュＦＲＢ議長のインフレに関する発言は、われわれの見解では明確なドル強気のシグナルであり、データもそれを裏付けている。他の多くのＧ１０の中央銀行と比較して、ＦＲＢからはよりタカ派的な結果が得られると見込んでいる」と語る。

実際に欧州中央銀行（ＥＣＢ）は６月の利上げ後、年内はあと１回しか利上げを行わないと予想されている。

シティバンクのＧ１０ＦＸ戦略責任者を務めるダン・トボン氏も同様の考えで、今後数カ月でユーロが１．１１ドルまで下落してもおかしくないとの見方をしている。これは調査の予想中央値より４％超も低い水準だ。

トボン氏は「大きなインフレの波が来るというのはわれわれのメーンシナリオではないが、もし（米国の）データに上振れのサプライズがあれば、さらなるタカ派的な再織り込みが進み、ドル高になる公算が大きい。逆にデータが予想を下回っても、織り込まれたタカ派的な見方がすぐに解消されるとは限らない」と指摘した。

円は今週初めに約４０年ぶりの安値に沈んだ後、さらに１ドル＝１６３円付近まで下落し、当局による為替介入の可能性が高まっている。

しかしストラテジストは、物価高止まりを受けて日銀が６月の利上げに続き、さらなる引き締めに動くとの見方を理由に挙げて、今後１年間にわたる緩やかな円の回復という見通しを修正していない。

予想中央値では、円は９月末までに１５９円付近、年末までに１５６円、１年後には１５４円まで戻す展開となっている。